世田谷区三軒茶屋の吉田一仁税理士事務所へのお問い合わせは 03-6433-5070

節税以上にあなたの手元にお金を残すしくみを提供します!

問題解決アプローチ

二子玉川から7分の税理士・会計事務所、
吉田一仁税理士事務所です。

本日は、問題解決アプローチについてお話したいと思います。

目標管理でしばしば取り上げられる「不具合・不良」などの問題解決型テーマの
一般的・実務的アプローチをご紹介します。

製品の不具合・クレームの発生・営業上の障害発生など、すべての問題解決を図る
一般的なアプローチ(手順・実施内容)は次の通りです。

経営者・管理者によるOJT・人材育成の留意点としても活用していくことが望まれます。

①問題の定義

問題現象と発生率を具体的に表現する。

可能な限り問題の現物化、写真・映像・数値等で可視化する。

②原因分析

問題の発生要因を因果構造等で分析・可視化して、真の原因を突き止める。

③問題解決策の検討

問題が発生した業務プロセスを分析し、発生原因となったプロセスを見出して、
解決策を検討する(問題解決仮説の設定)

④問題解決策の検証

前項の問題解決仮説の正しさを実験で検証する。

⑤結果の報告

上司・顧客等へ問題解決の報告を行なう。

⑥標準の改訂

製品開発標準・取扱説明書等の標準を改訂する。

実施上の注意点は、次の通りです。

①問題の定義では、どのような問題なのかを明確に把握するため、
 不具合等の発生状況を「再現実験」で確かめることがあります。

 その他、原因分析・問題解決策仮説の検証でも確認実験が伴います。

 それらの実験データ・現物は、結果報告で重要な説明資料として活用しましょう。

②原因分析では、分析者自身が納得できるまで掘り下げて、
 真の原因を突き止めることが重要です。

 場合によっては、「なぜなぜ5回の原因分析」を活用すると良いでしょう。

③問題解決策の検討法として、ワークデザインアプローチ(理想案設定型)があります。

 これは、問題解決策のあるべき姿を具体的に描いた上で、
 制約条件等から現実的解決策を導く方法です。

④上記の問題解決アプローチは、個人としてもチームとしても基本的に適用できる方法です。

ページの先頭へ